昔は戦争屋と呼ばれた人たちを指したが、今は打って変わってメディア（情報産業）と外国に買収された特権階級たちを指すようになったのではないかと思われる ー ディープステート（陰謀論）

PCゲームらしい

陰謀論では、ディープステート（Deep State）の仕業だと良く持ち出されます。

ですが、この言葉がはっきり何を指すのか、分かりにくい場合も多いものです。

昔は、戦争になれば軍需産業が潤うので政治家と結託する状況を意味しました。

これは、およそ三十年前にパパブッシュ大統領が起こした湾岸戦争が好例です。

つまり、国防費に関係なく戦費が新たに必要で、特需で産業も湧き上がります。

そして、儲かったお金で新しい兵器開発を行い、国防予算を獲得するサイクル。

この繰り返しを行うのには常に戦争が必要なようで、その状況作りが必要です。

だから、米国はいつも戦争を仕掛けて、その背後にいるのが影の政府らしい。

特にブッシュ政権時代、こんな人達をネオコン（新保守主義者）と呼びました。

軍産を牛耳った戦争屋と口汚く罵っていた時代もあった分けで、それが正体ね。

つまり、合法的に選ばれた政府の中に、隠れ組織があるのを示唆した言葉だな。

以来、ずっとそう思ってきましたが、最近はどうも違うのではないかと感じた。

なぜなら、中国人民解放軍が提唱した超限戦では、平時の活動が戦争行為です。

他方、軍事転用の可能な民生技術があれば、中共はスパイ活動で盗み出します。

しかも、自国にない転用可能な技術は、研究者を大金で招聘させて研究させる。

これが千人計画と呼ばれるもので、研究施設もそっくりそのままに作らせたり。

母国と同じ設備で研究できて大金も転がり込んでくるから、研究者は有頂天ね。

その成果も人民解放軍に流れ、最新兵器の開発にされていく秘密裏の流れです。

そうやって、ある意味、合法的に技術の剽窃を行うのが、中共の超限戦なんだ。

今や戦争の概念も変質し、従来の軍産複合体が仕掛けた手段も失せてしまった。

そうなら、従来のディープステート（軍産複合体）は、役目を終えたのだろう。

もし、現時点でこの対象に成り代わるものがあるとするのなら、それはなにか。

ディープステートから子供を守る大統領

まあ、中共は影響力を米国の政界、財界、産業など社会全体に及ぼそうとする。

この活動こそ超限戦ですが、実は中共に利する行動を伴う個人、組織が怪しい。

これは、自己権益を誘導する集団の見方で、中共から袖の下にありつく分けよ。

或いは、影響力のある企業を買収して、中国に不利な行為は控えさせる作戦だ。

特に米マスメディアは、チャイナマネーに毒されているとよく言われています。

ＣＮＮも、”China News Network”の略称だなんて、小馬鹿にされるぐらいね。

大統領選の報道でも、民主党のバイデン候補に有利な情報を流す徹底ぶりだよ。

だが、このバイデン候補は、巨額のチャイナマネーが贈賄で汚染されたとの噂。

それをマスメディアが流さないのは、単にトランプが嫌いだからかもしれない。

だって、トランプさんは、ツイートを出しまくりで、メディアを出し抜くんだ。

要は、新しい政治家像を作った指導者だけど、メディアは既得権益者だからな。

だから、中共に利する行為で権益を守りつつ、背後で暗躍のディープステート。

これこそ、この”影の政府”のナウな定義だと大統領選のてん末で実感しました。

というわけで、バイデン親子の疑惑をブロックするGAFAもそうなのだろうか。

このGAFAとは、Google（グーグル）、Apple（アップル）、Facebook（フェイスブック）、Amazon（アマゾン）の頭文字からとられましたが、今回は、FacebookとTwitterの二社が強行にブロックを続けていて、両社からはバイデン陣営に人材が流れていたり、民主党に献金する上層部がいると発覚しておりますので、ひょっとして、中国に買収されたディープステートこそ、左派勢力の強くなった民主党そのものではないかと、恐ろしさを感じた自分がいるのでした。

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