2020年8月30日日曜日

中共は、海底ケーブルの敷設も、現代版のシルクロード経済圏構想「一帯一路」構想の一環と見ているようで、かなり注意だよ - 大洋海底電線株式会社(現在:OCC)

     
小学生の頃、少年朝日年鑑という図書を、毎年、親に頼んで購入していました。
色々な世界の統計資料データがまとめられており、蘊蓄を覚えるのに好都合ね。

世界の首都名とか、標高の高い山とか、クイズネタになるので必死に覚えたの。
登校して教室で同級生などに、なぞなぞっぽく披露していたのを思い出します。

それで、巻末に企業の広告が掲載されていたけど、知らない会社もありました。
素材とかインフラ設備のメーカーが多かったのですが、面白いのは軍配ロゴだ。

広告にどでかく、合戦の総大将が使う軍配マークがあしらわれ、社名がデンカ。
当時の正式名は電気化学工業でしたが、現在は正式社名もそうなってしまった。

なので、当時、日本はいろいろなメーカーがあるなと目からうろこの本でした。
小学生ですから、菓子メーカーとか乗用車メーカーとか、商品知識は狭いもの。

軍配印 粒状石灰窒素

そんな中、世の中にはさまざまな製造企業のあるのを改めて知った次第でした。
まあ、今どきの朝日なら、反日、捏造、虚構満載のクソ記事しか書きませんな。

今や、中共、反日韓国の御用情報機関と成り下がり、一種のカルトメディアだ。
ですが、当時は依然と見識の高いメディアでもあり、それが発行する情報図書。

自分にとっても懐かしい本には違いなく、忘れられないのは大洋海底電線です。
広告掲載で、海底に通信用電線を敷設する事業内容を、丁寧に説明していたな。

要するに海底ケーブルなのですが、当時は各家庭に黒電話があるかないかの頃。
自分の家にも、小学生の高学年でやっとダイヤル電話が来たのを覚えています。

今は携帯なんか当たり前の時代ですが、国際通話自体は海底ケーブルが基本だ。
要するに、基地局までは有線ケーブルで接続されており、それからは無線中継。

当然、各国間の通信は、五大洋の海底を這うようにケーブルが張り巡らされる。
なので、少年朝日年鑑に広告していた企業も、健在だろうと一人合点しました。

要するにネット社会が主流になり、データ量の爆増で高いインフラ需要もある。
そのはずだとググってみたのですが、合併により社名が変わってしまっていた。

今は社名がOCCになり、NECのグループ企業になっていたのが目新しいところ。
最も、海底ケーブル敷設のシェアで、世界の三本指に入るという優良企業です。

沿岸で海底ケーブルの敷設作業

世間は5Gとか騒いでいるけど、無線で飛ぶ前に有線の海底ケーブルが第一歩。
なので、今後も海底ケーブルの需要は旺盛で、企業競争も厳しくなるでしょう。

そこで思い出すのは、トランプ大統領がお仕置きする中共メーカーの暗躍です。
その名も、Huawei Marine(ファーウェイ・マリーン)で価格破壊の殴り込み。

この間も、南米からアジアを結ぶ海底ケーブルでは日本案と中国案が激突した。
中国側は、上海へダイレクトに結ぶよう提案したが、カントリーリスクが高い。

中共が情報を盗み取っていると黒判定のファーウェイのグループ企業だからな。
そんな企業が敷設して上海に直接に導けば、言う事聞かないと遮断も簡単です。

なので、情報通信の安全保障を考えれば、日本案のオーストラリア経由で採用。
だって、チリからオーストラリアまでが新設で、後は既存インフラの活用だよ。

それに、TPPの加盟国同志でインフラを協力するので、加盟しない中国は無視。
何でも覇権を握りたがる中共の国土へケーブルを直結させるなど、狂気の沙汰。

というわけで、少年朝日年鑑で見た広告企業は、現在も精力的に活動中でした。
思うに、ファウェイの企業戦略は、携帯で儲けた金をインフラ事業に価格破壊の安値でつぎ込んで受注で敷設出来たら、5Gの基地局みたいに設備更新でスパイウェアを忍び込ませて、情報をせっせと盗み取るのが目的なんだろうから、世界の民主国家が、こんな独裁国家の企業を排除するのは自明の理だと、納得するのでした。



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